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求人内容を正しく理解するために知っておきたい8つのポイント

JOBSHIL編集部
求人情報のややこしい表記に悩む女性
この記事のポイント
  • 求人情報のわかりにくい用語を解説
  • 気になる給与制度の違いも紹介
  • 疑問を解決して選考に挑もう

目次

登場人物紹介

キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
転職サイト「転職ナビ」のキャリアアドバイザー。優しく、時に厳しく、丁寧なアドバイスで求職者さんをサポート。
求職者さん
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初めての転職で不安いっぱい。優柔不断で、引っ込み思案なのを気にしている。アドバイスを基に、転職成功をめざす!

「週休二日制って週に2回休めるってこと?」
「月給と年俸ってどう違うの?」

求人情報を見ているときに、専門的な言葉に戸惑ったこと、ありませんか?
似たような言葉でも、実は大きく意味が違うことがありますし、聞きなれない言葉の意味を勘違いしている場合もあります。

そこで今回は、求人情報でよく見るややこしい用語わかりにくい表記について、詳しく解説していきます。
求人情報を理解して、あなたの希望に沿った会社を見つけましょう!

週休二日制と完全週休二日制の違い

求人情報で週休二日制完全週休二日制という言葉を見たことがある方も多いのではないでしょうか?
この二つは似たような言葉ですが、意味が大きく違います。

週休二日 毎月1回以上、週2日間の休みがあり、
その他の週は毎週1日は休める。
完全
週休二日
1週間のうち2日、必ず休める。

このように休暇の日数はまったく異なるので、きちんと確認しておきましょう。

年間休日の目安

求人情報の休日・休暇の部分で、よく目にする「年間休日◯日」
1年でどれくらい休めるかを提示されても、それが多いのか少ないのかを判断するのは難しいのではないでしょうか?

そんなときは、年間休日120日を目安にしてみるといいでしょう。完全週休二日制で祝日や年末年始も休みになる場合、年間休日は約120日になるのです。

休日をしっかり確保したい人は特に、年間休日が120日より少ない場合は、年末年始や土日の休みについて、入社前に確認してくのがオススメです。

ちなみに、年間休日は社員全員が必ず休む日数なので、有給や誕生日休暇などはカウントされていません。ユニークな休みがある会社もあるので、チェックしてみましょう。

月給制・年俸制について

一般的に月給で表現されることの多い給与形態ですが、月給制にもいくつかの種類があったり、年俸制を採用する企業も増えています。
月給制は月単位で給与が決められるため、年間の総額は決まっていませんが、年俸制は1年分の給与が決まっていて、それが分割で支払われます。

月給制・年俸制を知る上で、ぞれぞれの良さを理解しておくことも大切です。

月給制のメリット
  • 安定した給与が支払われる
  • 企業によっては昇給のタイミングが多い
  • 減給されにくい

長期で安定した収入を得たい方には月給制のほうが向いています。
長く務めると給与が上がっていく傾向にあるので、1つの会社で長く働きたいという方にもオススメです。
ただし、飛躍的な給与アップがしにくいというデメリットもあります。

では年俸制にはどんなメリットがあるのでしょうか?

年俸制のメリット
  • 生活面で1年間の計画が立てやすい
  • 成果によっては、翌年の大幅な給与アップもありえる
  • 成果を出せなくても、1年分の年収が決まっている

年俸制は、仕事の成果がより評価されやすい傾向にあります。
評価制度が明確な企業では結果を出せば、来年度の飛躍的な給与アップもありえます。
しかし、成果がでないと来年度に減給の可能性もあるので、注意が必要です。

日給月給制と月給日給制の違いなど、更に詳しい説明は以下の記事にまとめてあります。気になる方はぜひチェックしてみてください!

労働時間制度の違い

かつてはほとんどの企業が固定時間制シフト制でした。

しかし、最近は働き方の多様化が進み、固定時間制・シフト制以外にも、フレックスタイム制裁量労働制といった制度も目にする機会が多くなっています。

定時が決まっている固定時間制に対して、時間的な自由度が高いのがフレックスタイム制や裁量労働制です。
それぞれの特徴を簡単に確認しておきましょう。

労働時間制度の説明

固定時間制
日本でもっとも幅広く採用されている制度。1日の労働時間が定められており、その時間をオーバーすると残業代が支払われる。

シフト制
サービス業などでよく見られる制度。事前に決められた時間に出勤するが、出勤時間は変動する。

フレックスタイム制
1ヶ月160時間など、清算期間とその期間内の労働時間を設定し、それを規準に給与を支払う制度。1日の労働時間は定められていないが、出社すべき時間(コアタイム)が定められている場合が多い。

裁量労働制
「この仕事ならこのくらい」という労働時間を決めて、その時間は働いたものとみなして、給与を支払う制度。実際の労働時間は給与に影響しない。適応される職種が限定されている。

以下の記事では、フレックスタイム制や裁量労働制の詳しい解説やメリット・デメリット、実際に働いていた人の声をまとめています。
興味のある方は、ぜひご確認ください。

みなし残業制度とは

みなし残業制は、一定時間残業したとみなして毎月定額の残業代を支払う制度です。

例えばみなし残業時間が40時間の場合、残業をしていなくても、40時間ギリギリまで残業をしても、もらえる金額は変わりません。
もちろん、40時間以上残業をすれば、オーバーした時間分の残業代は支払われます。

省令3号のイとは

求人情報の中で「35歳未満の方(省令3号のイ)」などと年齢制限がある求人を見たことがある方もいるのではないでしょうか?

この「省令3号のイ」は、求人を出す際の年齢制限に関する特例を意味しています。

本来、求人を出す際には年齢制限をかけることはNGですが、いくつかの場合で特例が認められているので、「省令3号のイ」は、以下のような場合に利用されます。

長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合
引用元:厚生労働省

長く働いてもらい人材を育てたい考えている企業のために、雇用期間に期限を設けない場合にのみ年齢制限をしてもよいという法令です。

もちろん、対象年齢以外の方でも応募はできます。
しかし、面接や採用については各企業ごとに規準が違うので、年齢によって選考に不利になる可能性はあります。

昇給とは

昇給とは、給料がアップすることです。
勤続年数や年齢に応じて定期的に昇給する企業もあれば、業績などに応じて昇給する企業もあります。

昇給のタイミングや昇給率は各企業で異なるので、気になる方は求人情報を見て調べたり、選考中に志望企業の担当者に聞いてみるといいでしょう。

試用期間とは

面接や書類では分からない部分を知るために、採用後に試用期間を設定している企業があります。
試用期間は1〜6ヶ月程度に設定している企業が多く、その間に適性などを見ていきます。

「試用期間で失敗したら解雇されるのでは?」と不安になるかもしれませんが、試用期間だから解雇されやすいということは基本的にありません。
正社員同様、経歴詐称や幾度となる無断欠勤など、正当な理由がないかぎり解雇は難しいと言われています。
解雇の際には、企業側からの30日前の解雇予告が必要です。

試用期間スタートから14日間は、解雇予告が必要ありません。もちろん、正当な理由が無いと企業側も解雇することはできませんが、その点は覚えておきましょう。

まとめ

普段の生活では目にしないような表記も多い求人情報。
なんとなく理解したつもりで見過ごしてしまちがちですが、そのままにしておくと採用の話が進んでから「こんなはずでは…」となってしまう可能性もあります。

せっかく転職活動をするからには、納得した形で採用されたいですよね。
そのためにも、小さな疑問を解決して選考に挑みましょう。

他にもわからないことがあれば、私たち転職ナコウドにご相談くださいね。
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