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知らないと損!?年収と住宅ローンの関係性とは?

JOBSHIL編集部
年収と住宅ローンの関係性について考える男性
この記事のポイント
  • 住宅ローンと年収の関係をチェック
  • 住宅ローンの返済負担率を知っておこう
  • 年収別のマイホーム購入目安額表を紹介

目次

登場人物紹介

キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
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転職サイト「転職ナビ」のキャリアアドバイザー。優しく、時に厳しく、丁寧なアドバイスで求職者さんをサポート。
求職者さん
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初めての転職で不安いっぱい。優柔不断で、引っ込み思案なのを気にしている。アドバイスを基に、転職成功をめざす!

「転職したら、家を買いたいな」
と将来設計をしている人もいるのではないでしょうか。

しかし、いざ家の購入を考えはじめると、自分はいくらの家を買えるんだろう…など、分からないことも多いもの。
転職の仕事選びは、給与面も判断軸のひとつになりますから、住宅ローンの仕組みについて知っておくことはとても大切です。

そこで今回は、年収と住宅ローンの関係をご紹介します。

今すぐ家が欲しい人も、ゆくゆく家が買えたらいいな…と思っている人も、住宅ローンについて知識をつけて、理想の生活を手に入れる準備をしておきましょう。

住宅ローンって年収と関係するって知っていましたか?

家を一括購入できる人は稀ですから、ほとんどの人は住宅ローンを組むことになると思います。

ところで「住宅ローンが借りられるのは年収の何倍まで」とは、よく聞く話ですが、それ以外にも住宅ローンと年収には密接な関係があることをご存知でしょうか。

この章では、3つの観点から住宅ローンと年収の関わりを見ていきます。

住宅ローンの借入審査に年収が関係する

住宅を購入するには、銀行や信用金庫から融資を受けて、住宅ローンを組むのが一般的です。

ローンの借入れ条件には、年齢制限や健康状態など様々な項目が定められており、年収もそのうちの一つ。
安定かつ継続した収入があることを証明する必要があるのはもちろん、前年度の収入を見られる場合もあります

年収200万円台以下の単独ローンは難しい場合もある

融資を受けるためには金融機関の審査を通らないといけません。
金融機関は「この人には貸したお金を返してくれる能力はあるか?」というところを見ていますので、希望した全員がお金を借りられるわけではないのです。

昨今では年収100万円から融資してくれる金融機関もあるようなので、年収が十分でないからという理由で住宅ローンを諦める必要はありません。

ただし、利用できる金融機関の選択肢が狭まるなど、若干条件が良くない場合もあるので注意が必要です。

年収だけじゃない⁉︎勤続年数にも気をつけて!

転職を考えるなら、年収だけではなく勤続年数にも注意が必要です。
理由としては、住宅ローンを借りるための条件として勤続年数が見られるからです。

金融機関によって規定はさまざまですが、勤続年数を1年以上と定めている機関がほとんどで、中には3年以上という基準を設けているところも。
つまり、タイミングを間違えてしまうと転職してからしばらく家が買えない…という事態に陥ってしまう可能性があるのです。

こうした事態に陥らないためには、在職中に住宅ローンを組んでしまってから転職するか、家の購入までにゆとりを持って転職するなど、あなたのライフプランに合わせて優先順位をつけて行動していくことが大切です。

住宅ローンで言う「年収」について知っておこう

ひとことで年収と言っても、金融機関にとっての年収と、借りる側にとっての年収には違いがあります。

ここでは2つの違いを詳しく見ていきましょう。

住宅ローンの審査で使う年収の意味とは

住宅ローンの貸出基準に「年収の○%」などの記載を見かけたことはないでしょうか?

ここで、年収って手取りのこと?額面のこと?と悩んでしまう方も少なくありません。

住宅ローンを組む場合に、金融機関が確認するのは額面での年収です。

額面がいくらなのかは、源泉徴収票の支払金額から確認することができます。
額面(=支払金額)とは、基本給、残業代、各種手当やボーナスを含んだ給与のことを言います。
通勤費や出張費などの非課税項目は、支払金額に含まれません。

借りる側が考えるべき年収の意味とは

借りる側は、手取り額での年収を意識しておきましょう。
何故なら、住宅ローンは手取り額から支払っていくものだからです。

たとえば、月給30万円の人の手取りは約24万円だとすると、額面と手取りでは約6万円も違ってきてしまうのです。

ローン赤字を避けるためにも、月々に返済できる金額は手取り額から考えておくと安全です。

年収と住宅ローンを借りられる額は比例する?

住宅ローンには借入限度額が設定されています。
これは、借入者が個人の支払い能力を越えた負債をしないようにするため。

そして、借入限度額は年収に応じて比率が変わります

ではここで、フラット35を例に違いを見てみましょう。

  年収 400万円未満 400万円以上
  基準 30% 35%

基準の項目に入っている数字は、返済負担率と言います。
返済負担率は、年収に占めるすべての借入れ*の年間合計返済額の割合を指す言葉です。
(※すべての借入れとは、金融機関やローンの種類に関係なくあなたが借りたすべての借入のことを言います)

表を見てみると、収入が多ければ借りられる金額は増え、収入が少なければ借りられる金額は減ることが分かります。
住宅ローンの場合は借りるお金が1,000万円単位になってくるので、年収の違いで借りられる金額が大きく違ってくることになります。

つまり、年収が高いほど住宅ローンを借りられると言えるのです。

ただし、高収入でも借入額が減ることがあります
以下に理由をご説明します。

しかし、場合によっては借入額が減る場合があります。
それは、カードローンやマイカーローンなど住宅ローン以外の借入をしている場合です。

他の借入れがある場合の年間借入可能額は、下記の式で求められます。

計算式

年間借入可能額=税込年収×返済負担率-住宅ローン以外のローンの年間返済額

他での借入金額が大きいほど、住宅ローンで借りられるお金は減ってしまうので、住宅ローンを組む前に他のローンを完済しておくとベターです。

返済負担率いっぱいで借りるのがキケンな理由

魅力的な物件は、値が張ることも多いですよね。
家は一生に一度の買い物ですから、多少の背伸びをしたくなるかもしれません。

金融機関によっては、返済負担率40%で借りられる場合もあります。
返済負担が上がったとしても、少しでも多くのお金を借りて住宅資金に当てたい!と思う方もいるのではないでしょうか。

しかし、返済負担率(借入限度額)いっぱいにお金を借りてしまうことはとてもキケンです。
なぜなら、月々の返済金が過度に高くなると借入者にとって負担が大きくなってしまうからです。

年収400万円の人を例にして、返済負担率20%の場合と35%の場合の月々の負担を比較してみましょう。

返済負担率20%の場合

(税込年収)400万円×20%÷12か月=(月々の返済額)約6.6万円

返済負担率35%の場合

(税込年収)400万円×35%÷12か月=(月々の返済額)約11.6万円

このように、返済負担額を満額まで上げると、1か月あたりの支出が5万円増えることになります。

一般的に住居に当てる費用の割合は手取りの2~3割がベターと言われていますが、
返済負担率35%を選択すると住宅ローンが占める割合が全体の4割を超えてしまいます。

生活をしていく上で、必要になる経費は住宅ローンだけではありません。
光熱費や水道代、電話料金、食費、家族がいれば扶養料も発生します。
マンションの場合は、住宅ローンに加えて、管理費や修繕積立金の支払いもあるでしょう。
つまり過度な借入れは家計を圧迫してしまい、生活のゆとりがなくなってしまう可能性があるのです。

生活を保ちながら余裕を持ってローン返済をしていくには、返済負担率を20〜25%以内にに抑えられると◎です。

借りられる金額=返せる金額ではないので要注意です。

年収別!住宅ローン借入可能額目安表

結局、自分が買える家の金額はいくらなの?と思った方、お待たせしました。
ここまでにお話してきた内容を踏まえ、借入の目安となる金額を見ていきましょう。

買える家の金額は、金融機関から融資してもらえる金額と頭金を合算した金額で決まります。
頭金とは、あなたの貯金の中から住宅購入に当てられる金額のことです。

借入可能目安額に頭金を足した金額が、あなたが買える家の金額です。

以下の表は、元利金等35年返済・年利1.5%・ボーナス返済なしを条件として試算しています。
カッコ内には月々の支払い負担額の目安を記載していますので、参考にしてみてください。

kariire_meyasu.png

こちらの表で示しているのはあくまで目安の金額です。
選ぶ金融機関やあなた自身の条件によって、借入可能額が変わります。

もっと自分に合った詳細条件で借入可能額を確認したいという方は、下記にご紹介するフラット35のサイトでローンシュミレーションをしてみてはいかがでしょうか。

まとめ

借入可能目安表を見て、結果に満足したした人もいれば、そうでない人もいると思います。

「もっと良い家が欲しい!…でもお金が足りない…」
そんな風に思うなら、転職でキャリアアップするのも一つの手です。

昇格や昇給がしやすい企業に転職できれば、購入する家の選択の幅も広がりますし、働く張り合いも出ますよね。

転職活動を始めるなら、今のあなたにピッタリの仕事紹介や内定獲得までのサポートがある転職ナビがオススメです。

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よろしければ、参考にしてみてください。

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