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どれくらい稼げてる?もっと給与を増やすには?知られざるフリーターの年収事情

JOBSHIL編集部
悩むフリーターさんと給与明細
この記事のポイント
  • フリーターの年収は200万円程度
  • 手取り金額は年間150万円くらい
  • 正社員はメリットが多い?

目次

登場人物紹介

キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
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転職サイト「転職ナビ」のキャリアアドバイザー。優しく、時に厳しく、丁寧なアドバイスで求職者さんをサポート。
求職者さん
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果たして僕は、1年間でどれくらい稼げているんだろう。

フリーターとして働いている方にとって、自分の年収は妥当なのか気になるものですよね。

特にフルタイムでアルバイトをされている方は、税金や保険料が給与からどのくらい引かれているか確認したい所。

そこで今回は、フリーターで頑張る方々の年収額を計算してみました。

さらに一人暮らしに必要な経費もシュミレーションしてみたので、参考にしてみてください。

【時給別】年収計算

まずは週30時間(週5回勤務で1日6時間)でフリーターとして働く場合の年収を時給ごとに計算してみました。

時給 年収
700円 100万8,000円
800円 115万2,000円
900円 129万6,000円
1,000円 144万円
1,200円 172万円
1,500円 216万円

高時給のアルバイトなら年収200万円程度を得られることが分かります。

ただし、勤務エリアによって時給にバラつきがあるのも事実。

都道府県ごとに最低賃金が設定されているので、アルバイトを探す際は参考にしてみてください。

【都道府県】最低賃金一覧
  • 北海道:835円
  • 宮城県:798円
  • 東京都:985円
  • 神奈川県:983円
  • 千葉県:895円
  • 埼玉県:898円
  • 愛知県:898円
  • 大阪府:936円
  • 福岡県:814円

その他の都道府県の最低賃金も、こちらのサイトから調べられます。

しかし、年収は手取りの金額ではありません。

年収とは税金や社会保険を差し引かれていない額面のこと。

たとえ会社勤めをしていなくても、住民税所得税を払わなければなりません。
年収200万円の場合、住民税は年間10万円程度、所得税は年間3万円程度になります。

住民税と所得税は年収額に応じて変動するので、気になる方はこちらのサイトで確認してみましょう。

さらに年収が160万円を超えると国民健康保険に加入する必要があるので、仮に年収200万円なら年間16万円を支払わなければなりません。

また20歳以上になると年間20万円程度国民年金を払う義務が発生します。

ただ、収入が低くて国民年金が支払えない場合は、免除や猶予の申請をすることが可能です。

必要を感じた方はこちらのサイトから、年金の免除申請書類をダウンロードすることもできます。

参考までに、ここまでご紹介した年間で支払わければならない諸費用年収200万円の場合で計算すると、以下の金額になります。

各種費用 金額
住民税 約10万円
所得税 約3万円
国民健康保険 約16万円
国民年金 約20万円
合計 約49万円

つまり年収200万円の場合、諸費用を引かれて手元に残るのは150万円程度にまで減ってしまうのが現状です。

これくらいの年収で一人暮らしができるか気になる所ですよね。そこで次の章では、フリーターをしながら一人暮らしをする場合の金額をシュミレーションしてみました。

フリーターで一人暮らしをするには?

まずは一人暮らしに必要な諸費用についておさらいしましょう。

統計局が2018年に行った家計調査を元に、一人暮らしにかかる1ヶ月あたりの費用をまとめてみました。

費用項目 金額
食費 41,358円
水道光熱費 7,715円
通信費 7,744円
家賃 49,540円
合計 106,357円

参照:統計局家計調査住宅・土地統計調査

つまり、一人暮らしをするのには10万円以上かかるのが一般的な統計です。

年収200万円の場合、年間で手に出来る金額は150万円程度。
月の手取り額にして12万5,000円であることを考えると、余裕のある生活を送るのは難しそうです。

事実、フリーターの場合は実家で暮らしていたり、パートナーと同居して家賃を折半しているケースが多いとのこと。

フリーターを続けながら収入を上げる方法はないのでしょうか?
高い時給の仕事に就けば、収入を上げることは可能ですよ。

例えば東京や大阪なら、より高い時給のアルバイトはたくさんあります。

ただし都心部の方が家賃や生活費が高い傾向があるので、総合的に判断した方がよさそうです。

その他にも勤務時間を増やすことで収入は上がりますが、労働基準法では1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働してはいけないと定めています。

もっと勤務時間を増やすためには、アルバイトを掛け持ちする方法を取ることに。

しかし、2つ以上のアルバイトをするのは非常に体力を消耗します。

せっかくそこまで頑張るのなら、いっそ正社員として就職してみてはいかがでしょう。
次の章では、正社員になるメリットとデメリットをご紹介します。

正社員のメリット/デメリット

あなたにとってベストな選択をするためにも、まずは正社員になるメリットとデメリットを理解しましょう。

正社員になるメリット
  • 雇用・収入が安定している
  • 福利厚生が充実している
  • 社会的信用度が高い

正社員は不当に解雇されたり、勤務日数で給与が変動することがないので、雇用・収入が安定しています。

さらに各種手当やボーナスなど、福利厚生が充実していることも魅力の一つ。

また社会的信用度も高いため、クレジットカードやローンの審査に有利なだけでなく、フリーターと比べて転職活動もスムーズに進められます。

しかし、フリーターと比べて働く上で不自由に感じることが多いのが正社員のデメリットと言えるかもしれません。

正社員になるデメリット
  • 責任が重い
  • 勤務時間や休暇の融通が効きづらい
  • 人間関係で気を配ることが多い

正社員は会社の成長を担う存在として、業務の成果目標を課されるため、責任が重いと感じることも。

一つひとつの業務に責任を追うからこそ、仕事が終わらなければ休暇が取りにくかったり、時には残業が発生することもあります。

また長期間同じメンバーと共に働くため、良好な人間関係を築くための気配りを欠かさない人も少なくありません。

しかし、責任が大きい仕事を任す正社員だからこそ、活躍に応じて昇給・昇格することができます。

こちらは、正社員とパート・アルバイトの年収を年代別で比較したグラフです。

大卒者年収比較_正社員対パート0408.JPG

参照:厚生労働省フリーターと正社員の生涯年収格差

残念ながらアルバイト勤務では、長く務め続けた場合でも年収が大きく上がることはあまりありません。

それだけではなく、会社都合で解雇されてしまうのも、アルバイト勤務のデメリットのひとつです。

安心して長く働きたい方にとっては、正社員の方がメリットが多いと言えます。

とはいえ、正社員になれる自信がなくて転職活動の一歩が踏み出せない…という方もいるかと思います。しかしアルバイト経験しかない方でも、正社員として受け入れる企業が増えているんです。

正社員への門戸は意外に広い

最近増えているポテンシャル採用をご存知でしょうか。

ポテンシャル採用とは、経験やスキルはよりも人柄や意欲を評価する採用制度のこと。

例えば第二新卒(高校や専門学校・大学を卒業後に、正社員として就職したものの3年以内に退職した方)や、既卒(同じく学校を卒業後、正社員として就業していない方)でも、ポテンシャル採用なら正社員として再就職する道が開かれているのです。

参考までに、転職ナビでは、このポテンシャル採用を重視する企業の求人情報が豊富に掲載されています。

未経験から専門職にチャレンジできる求人も掲載されていますので、興味を持たれた方はぜひチェックしてみてください。

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