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あなたの手取り年収はどれくらい?早見表で簡単チェック

JOBSHIL編集部
手取り年収について
この記事のポイント
  • 諸々を差し引いたものが手取り年収
  • 年収の約8割が手取り年収
  • 居住地や年齢で金額が変わる場合も

目次

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キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
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求職者さん
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転職を考える時、何か大きな買い物を検討している時など、人生の大きな転機を迎えるタイミングは、自分の年収が気になるものですよね。

しかしご存知の通り、銀行口座に振り込まれる額と年収額はイコールではありません。

とは言うものの…、

どんなものが年収から引かれているのか
結局手取り年収として年間にどの程度の金額がもらえてるのか

など、手取り年収についてピンと来ないことも多いはず。

そこでこの記事では、今更聞けない手取り年収の基礎知識についてご紹介します。

記事の最後には手取り年収早見表も載せてあるので、自分の年収を知る上で参考にしてみてください。

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年収から引かれるあれこれ

言わずもがなですが、年収とは給与の総支給額のことを指します。

自分の年収はどれくらいなんだろうと疑問に思ったら、源泉徴収票の支払金額を確認してみましょう。

一方で手取り年収とは、総支給額から税金や保険料などを金額を引いたものです。

手取り年収の考え方

手取り年収 = 年収の総支給額 - 社会保険料 - 所得税 - 住民税

社会保険料の内訳:健康保険料・厚生年金・雇用保険料(40歳以上は介護保険料も追加)

月々の手取り額は、給与明細の「差引支給額」から確認できます。

社会保険料については、年収の約15%程度をが支払額になると認識しましょう。

所得税について

所得税の金額は下記の計算から算出することができます。

所得税額の算出方法

所得税額課税所得金額 × 所得税率

※課税所得金額=総支給額ー給与所得控除ー所得控除(社会保険料控除や一律38万円の基礎控除などが含まれる)

それぞれについて説明すると、課税所得金額は所得税や住民税の対象となる金額のことで、総支給額から給与所得控除やその他の所得控除などを引いた金額です。

給与取得控除は収入額に応じて控除額が上下するので、こちらで確認しましょう。

収入額 給与所得控除
162.5万円以下 65万円
165.5万円~180万円 収入金額 × 40%
180万円~360万円 収入金額 × 30% + 18万円
360万円~660万円 収入金額 × 20% + 54万円
660万円~1,000万円 収入金額 × 10% + 120万円
1,000万円以上 220万円

引用:国税庁「給与所得控除とは

所得控除は、社会保険料控除のほか、扶養家族がいたり高額な医療費払っているなど一定の要件に当てはまる場合に、所得金額から一定額を差し引く制度を指します。
その他にも、会社員の場合は経費がない分、基本控除として一律38万円が引かれます。(基本控除は令和2年度から所得に応じて段階化される予定です。)

所得控除の額が高いほど税金は少なくなるので、以下のサイトで自分に当てはまるものをチェックして、抜け漏れがないようにしておきましょう。

肝心の所得税率については、課税所得金額に応じて変動するので、下記の速算表を参考にしてください。

課税所得金額 税率 控除額
195万円以下 5% 0円
195万円~330万円 10% 9.75万円
330万円~695万円 20% 42.75万円
695万円~900万円 23% 63.6万円
900万円~1,800万円 33% 153.6万円
1,800万円~4,000万円 40% 279.6万円
4,000万円以上 45% 479.6万円

引用:国税庁「所得税の税率

例えば、課税所得が700万円の場合には以下のような所得税額になります。

所得税額

課税所得金額700万円の場合
700万円(課税所得金額) × 0.23(税率)ー 63.6万円(控除額)=97.4万円(所得税額

住民税について

そして、住民税について、は以下のように算出します。

住民税額の算出方法

住民税額課税所得金額 × 住民税率

住民税率は勤務先で配布される市町村民税・県民税特別徴収税額通知書で調べることが可能ですが、大概10%前後だと言われています。

ここまで色々と説明を聞いたものの、手取り年収を算出するのは、なんだかとても難しそうです…。
複雑なので混乱しますよね。そこで次の章に手取り年収早見表をご用意したので、参考にしてみてください。

手取り年収早見表

年収200~300万円台

年収400~500万円台

年収600~700万円台

年収800~900万円台

年収200~300万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
200万円 162.2万円 2.7万円 5.7万円 29.4万円
220万円 178.6万円 3.3万円 6.9万円 31.1万円
240万円 193.5万円 3.9万円 8.0万円 34.6万円
260万円 208.6万円 4.4万円 9.1万円 38万円
280万円 223.6万円 4.9万円 10.1万円 41.4万円
300万円 238.5万円 5.6万円 11.2万円 44.9万円
320万円 256.3万円 6.1万円 12.6万円 45万円
340万円 271.3万円 6.7万円 13.6万円 48.4万円
360万円 286.3万円 7.2万円 14.7万円 51.8万円
380万円 301.0万円 7.8万円 15.9万円 55.3万円

年収400~500万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
400万円 315.6万円 8.5万円 17.2万円 58.7万円
420万円 330.3万円 9.1万円 18.4万円 62.2万円
440万円 347.7万円 10.0万円 20.0万円 62.2万円
460万円 361.7万円 11.3万円 21.3万円 65.7万円
480万円 374.5万円 12.4万円 22.4万円 70.8万円
500万円 391.1万円 14.0万円 24.0万円 70.9万円
520万円 403.9万円 15.0万円 25.1万円 76.0万円
540万円 420.7万円 16.6万円 26.6万円 76.1万円
560万円 433.4万円 17.7万円 27.7万円 81.2万円
580万円 450.1万円 19.3万円 29.3万円 81.3万円

年収600~700万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
600万円 462.8万円 20.4万円 30.4万円 86.4万円
620万円 475.5万円 21.5万円 31.5万円 91.5万円
640万円 492.2万円 23.1万円 33.1万円 91.6万円
660万円 504.0万円 25.1万円 34.2万円 96.7万円
680万円 518.5万円 28.7万円 36.0万円 96.8万円
700万円 529.5万円 31.3万円 37.3万円 101.9万円
720万円 544.0万円 34.9万円 39.1万円 102万円
740万円 555.2万円 37.4万円 40.3万円 107.1万円
760万円 569.7万円 41.0万円 42.1万円 107.2万円
780万円 582.9万円 44.3万円 43.8万円 109.0万円

年収800~900万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
800万円 596.2万円 47.5万円 45.4万円 110.9万円
820万円 610.8万円 51.1万円 47.2万円 110.9万円
840万円 624.1万円 54.3万円 48.8万円 112.8万円
860万円 638.7万円 57.9万円 50.6万円 112.8万円
880万円 651.6万円 61.0万円 52.1万円 115.3万円
900万円 666.2万円 64.6万円 53.9万円 115.3万円
920万円 680.7万円 68.2万円 55.7万円 115.4万円
940万円 693.6万円 71.3万円 57.3万円 117.8万円
960万円 708.2万円 74.9万円 59.1万円 117.9万円
980万円 721.1万円 78.0万円 60.6万円 120.3万円
1,000万円 735.6万円 81.6万円 62.4万円 120.4万円

※上記の手取り年収は、2020年5月25日現在の条件のもと、介護保険料の支払い義務がない40歳未満で扶養家族なし、かつ東京都新宿在住者であるという仮の想定で算出しています。
(令和2年度より、基礎控除など複数の条件が変更されるので、ご注意ください。)

居住地や年齢・健康保険の控除など、条件によって金額は変わってくるためあくまで目安ですが、自分の手取り年収を把握する上で参考にしていただければ幸いです。

同年代の年収はどれくらい?

ところで、そもそも自分と同じくらいの年の人がどのくらいの年収なのか、正直気になる所ですよね。

国税庁が調べた年代別の年収調査では、以下のような結果が出ています。

年代別の年収グラフ

引用:国税庁 長官官房 企画課「民間給与実態統計調査

ただし、上記のグラフは飽くまで年収額です。

年収額の約8割が手取り年収だと言われているので、上記の金額からざっくりした手取り年収を把握することができます。 同年代と比較して、自分の手取り年収が高いか否かを把握するための指標として活用してください。

まとめ

手取り年収を把握することは、今後の人生設計を立てるにあたり、とても大切なのは言うまでありません。

しかし、中には年収をもう少しUPさせたいとお悩みの方もいるはず。

自分の選択肢を増やすためにも、転職サイトの求人を参考に、現在のあなたと同じ職種でどの程度の報酬が得られるのかを比較してみるのもオススメです。

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