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あなたの手取り年収はどれくらい?早見表で簡単チェック

JOBSHIL編集部
手取り年収について
この記事のポイント
  • 諸々を差し引いたものが手取り年収
  • 年収の約8割が手取り年収
  • 居住地や年齢で金額が変わる場合も

目次

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キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
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求職者さん
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初めての転職で不安いっぱい。優柔不断で、引っ込み思案なのを気にしている。アドバイスを基に、転職成功をめざす!

転職を考える時、何か大きな買い物を検討している時など、人生の大きな転機を迎えるタイミングは、自分の年収が気になるものですよね。

しかしご存知の通り、銀行口座に振り込まれる額と年収額はイコールではありません。

とは言うものの…、

どんなものが年収から引かれているのか、
結局手取り年収として年間にどの程度の金額がもらえてるのか

など、手取り年収についてピンと来ないことも多いはず。

そこでこの記事では、今更聞けない手取り年収の基礎知識についてご紹介します。

記事の最後には手取り年収早見表も載せてあるので、自分の年収を知る上で参考にしてみてください。

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年収から引かれるあれこれ

言わずもがなですが、年収とは給与の総支給額のことを指します。

自分の年収はどれくらいなんだろうと疑問に思ったら、源泉徴収票の支払い金額を確認してみましょう。

一方で手取り年収とは、以下の金額を引いたものです。

手取り年収の考え方

手取り年収 = 年収 - 社会保険料 - 所得税 - 住民税

社会保険料の内訳:健康保険料・厚生年金・雇用保険料

月々の手取り額は、給与明細の「差引支給額」から確認できます。

社会保険料については、年収の約15%が支払い金額になると認識しましょう。

また、所得税の金額は下記の計算から算出することができます。

所得税額の算出方法

所得税額課税所得金額総支給額経費所得控除)× 税率

それぞれについて説明すると、課税所得金額は文字通り所得税の対象となる所得金額のこと。

さらに総支給額とは基本給・残業代・各種手当を合算した金額です。

経費については、会社に勤めている場合は発生しないので、代わりに給与控除が設けられています。

給与取得控除収入額に応じて控除額が上下するので、こちらで確認しましょう。

収入額 給与所得控除
162.5万円以下 65万円
165.5万円~180万円 収入金額 × 40%
180万円~360万円 収入金額 × 30% + 18万円
360万円~660万円 収入金額 × 20% + 54万円
660万円~1,000万円 収入金額 × 10% + 120万円
1,000万円以上 230万円

引用:国税庁「源泉徴収のしかた

所得控除とは、扶養家族がいたり介護費用や入院費など高額な医療費払っているなど、一定の要件に当てはまる場合に所得金額に一定額を差し引く制度を指します。

所得控除大きければ大きいほど、所得税額(収めるべき税金額)も小さくなることが魅力です。

所得控除の種類については、以下のサイトで確認できるので、自分に当てはまるものがあるかチェックしてみるのも良いかもしれません。

そして最後の所得税率については課税所得金額に応じて変動するので、下記の速算表を参考にしてください。

課税所得金額 税率 控除額
195万円以下 5% 0円
195万円~330万円 10% 9.75万円
330万円~695万円 20% 42.75万円
695万円~900万円 23% 63.6万円
900万円~1,800万円 33% 153.6万円
1,800万円~4,000万円 40% 279.6万円
4,000万円以上 45% 479.6万円

引用:国税庁「所得税の税率

例えば、課税所得が700万円の場合には以下のような所得税額になります。

所得税額
課税所得金額700万円の場合

700万円(課税所得金額) × 0.23(税率)ー 63.6万円(控除額)=97.4万円(所得税額

ここまで所得税額についてご説明しましたが、最後の住民税は以下のように算出します。

住民税額の算出方法

住民税額課税所得金額 × 住民税率

住民税率は勤務先で配布される市町村民税・県民税特別徴収税額通知書で調べることが可能ですが、大概10%前後だと言われています。

ここまで色々と説明を聞いたものの、手取り年収を算出するのは、なんだかとても難しそうです…。
複雑なので混乱しますよね。そこで次の章に手取り年収早見表をご用意したので、参考にしてみてください。

手取り年収早見表

年収200~300万円台

年収400~500万円台

年収600~700万円台

年収800~900万円台

年収200~300万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
200万円 158.7万円 2.8万円 9.2万円 29.4万円
220万円 175.0万円 3.3万円 10.6万円 31.1万円
240万円 189.5万円 3.9万円 12.0万円 34.6万円
260万円 204.2万円 4.4万円 13.4万円 38万円
280万円 218.8万円 5.0万円 14.7万円 41.4万円
300万円 233.4万円 5.5万円 16.2万円 44.9万円
320万円 251.2万円 6.3万円 17.6万円 45万円
340万円 265.9万円 6.7万円 19万円 48.4万円
360万円 280.6万円 7.2万円 20.4万円 51.8万円
380万円 294.9万円 7.8万円 22万円 55.3万円

年収400~500万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
400万円 309.1万円 8.6万円 23.6万円 58.7万円
420万円 323.4万円 9.2万円 25.2万円 62.2万円
440万円 341.1万円 9.9万円 26.8万円 62.2万円
460万円 354.4万円 11.5万円 28.4万円 65.7万円
480万円 366.5万円 12.7万円 30万円 70.8万円
500万円 383.6万円 13.9万円 31.6万円 70.9万円
520万円 395.7万円 15.1万円 33.2万円 76.0万円
540万円 412.4万円 16.7万円 34.8万円 76.1万円
560万円 424.7万円 17.8万円 36.4万円 81.2万円
580万円 441.4万円 19.4万円 38万円 81.3万円

年収600~700万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
600万円 453.7万円 20.4万円 39.6万円 86.4万円
620万円 465.4万円 22万円 41.2万円 91.5万円
640万円 482.7万円 23万円 42.8万円 91.6万円
660万円 493.1万円 25.9万円 44.4万円 96.7万円
680万円 508.7万円 28.3万円 46.2万円 96.8万円
700万円 518.2万円 31.9万円 48.0万円 101.9万円
720万円 532.7万円 35.5万円 49.8万円 102万円
740万円 543.4万円 37.9万円 51.6万円 107.1万円
760万円 557.9万円 41.5万円 53.4万円 107.2万円
780万円 571.9万円 43.9万円 55.2万円 109.0万円

年収800~900万円台

年収 手取り年収 所得税 住民税 社会保険料
800万円 584.6万円 47.5万円 57.0万円 110.9万円
820万円 600.4万円 50万円 58.8万円 110.9万円
840万円 613.1万円 53.6万円 60.6万円 112.8万円
860万円 628.9万円 56万円 62.4万円 112.8万円
880万円 641万円 59.6万円 64.2万円 115.3万円
900万円 656万円 62.8万円 66万円 115.3万円
920万円 670.5万円 66.4万円 67.8万円 115.4万円
940万円 683.1万円 69.5万円 69.6万円 117.8万円
960万円 697.6万円 73.1万円 71.4万円 117.9万円
980万円 710.2万円 76.3万円 73.2万円 120.3万円
1,000万円 724.7万円 79.9万円 75.0万円 120.4万円

※上記の手取り年収は、介護保険料の支払い義務がない40歳未満で、かつ扶養家族不在、かつ東京都新宿在住者であるという仮の想定で算出しています。
自分の手取り年収を把握する上での目安として参照していただければ幸いです。

同年代の年収はどれくらい?

ところで、そもそも自分と同じくらいの年の人がどのくらいの年収なのか、正直気になる所ですよね。

国税庁が調べた年代別の年収調査では、以下のような結果が出ています。

年代別の年収グラフ

引用:国税庁 長官官房 企画課「民間給与実態統計調査

ただし、上記のグラフは飽くまで年収額です。

年収額の約8割が手取り年収だと言われているので、上記の金額からざっくりした手取り年収を把握することができます。 同年代と比較して、自分の手取り年収が高いか否かを把握するための指標として活用してください。

まとめ

手取り年収を把握することは、今後の人生設計を立てるにあたり、とても大切なのは言うまでありません。

しかし、中には年収をもう少しUPさせたいとお悩みの方もいるはず。

自分の選択肢を増やすためにも、転職サイトの求人を参考に、現在のあなたと同じ職種でどの程度の報酬が得られるのかを比較してみるのもオススメです。

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