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【結婚と転職】女性が働きやすい会社を見つける4つの方法

JOBSHIL編集部
【結婚と転職】女性が働きやすい会社を見つける4つの方法
この記事のポイント
  • 結婚前と結婚後の転職活動の違いを知ろう
  • 自分の働きやすい企業を探そう
  • 面接時の質問内容には要注意

目次

登場人物紹介

キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
キャリアアドバイザー(転職ナコウド)
転職サイト「転職ナビ」のキャリアアドバイザー。優しく、時に厳しく、丁寧なアドバイスで求職者さんをサポート。
求職者さん
求職者さん
初めての転職で不安いっぱい。優柔不断で、引っ込み思案なのを気にしている。アドバイスを基に、転職成功をめざす!

働く女性にとって、結婚はひとつの転機になるのではないでしょうか。

新生活のためにキャリアアップを志す人もいれば、転居やワークライフバランスのためなど様々な理由から、 現在の会社で働き続けることが難しくなり、転職を考えなければならなくなる人もいるでしょう。

本記事では、結婚を機に転職を考える女性が、仕事と家庭を両立できる会社を見つけられるポイントをご紹介します。

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既婚女性の現状

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出典:平成29年雇用動向調査結果の概況
(-平成 29 年雇用動向調査結果の概況-(厚生労働省)を加工して作成)

厚労省の調べ(詳細は、上記出典p18を参照)によると、 結婚による離職は25~29歳、出産・育児での離職率は30~34歳が一番高くなっています。

結婚や出産・育児による生活の変化によって、泣く泣く退職を決断した方は、筆者のまわりでも見られました。年齢もちょうど30歳前後の世代です。
働き続けたいのに離職しなければならないのは、精神的に大きな負担になってしまいますよね。

今の働き方では続けられないとなったとき、私たちはどうしたらよいのでしょうか?

まずは、社内でキャリアチェンジを検討してみる

「働きやすい会社に転職!」と口では簡単に言えますが、転職先で自分の希望が本当に叶うのかは、転職してみないとわかりません。

総合職としてバリバリ働きてきたけど、残業続きで家のことが手に付かない。今は良くても結婚したり、子供が生まれたらどうしよう。でも、転職は怖い…

転職はこのようなリスクが伴うので、転職に踏み切れない方もいるでしょう。

そんな方は、まず今の会社で働き方を変えられないか検討してみるのがオススメです。

たとえば結婚や出産を機に、総合職から一般職に移動できないか会社に相談してみたり、部署異動を申し出たりしてみたり。
もちろん、すべての企業で受け入れられるわけではありませんが、企業としても辞められて新しい人を入れるよりはリスクが少ないので、検討してくれることもあるはずです。

社内でのキャリアチェンジが難しい場合は、早めに転職の準備を始めましょう。

転職を決めたら取り掛かること

転職を決断した場合、様々なことを行う必要があります。人によっては何から手を付けて良いのかわからず、混乱してしまうこともあるでしょう。

では、まず何から取り掛かると良いのでしょうか。

転職したいと思ったらすること
  • 理想のキャリアプランを考える
  • 転職で叶えたい条件に優先順位をつける
  • 情報収集をする

では、それぞれについて詳しく見ていきましょう。

理想のキャリアプランを考える

転職を決めたら、手始めに今後のキャリアプランを考えるところから始めてみましょう。

「結婚・出産後も正社員としてバリバリ働きたい」
「子供が小さいうちは時短で、でもまたいつかはフルタイムで働きたい」
「結婚したら夫の扶養内で働きたい」

幸せはそれぞれの家庭によって異なるので、「この働き方が正解!」ということはありません。
家族とも相談しながら、あなたと家族が幸せになれる働き方を考えてみましょう。

ただし、1点だけ注意したいのは、一度キャリアダウンするとキャリアを元に戻すのは簡単ではないということです。

女性の平均収入を見てみると、正規雇用の3,766千円に比べて、非正規雇用は1,508千円(※1)と半分以下という結果でした。
たとえば22歳から正規雇用、29歳で非正規雇用になるとして、その後65歳まで非正規雇用で34年間働いたとすると、定年まで正規雇用で働いた人と比べて給料総額は1/2程度になってしまいます。

正社員からいったんパートになると、また正社員に戻ろうと思ってもなかなか仕事が見つからないこともあるので、キャリアダウンをお考えの方はそのリスクがあること忘れずにいましょう。

※1
出典:国税庁の平成29年分民間給与実態統計調査結果についての結果より

条件に優先順位をつける

次に、理想のキャリアプランを叶えるためにはどうしたらいいのかを考え、その条件に優先順位をつけてみましょう。

「今より待遇の良いところに移りたい」
「既婚者でも働きやすい環境の良いところで働きたい」

誰でも転職の際には多くを望んでしまうものですが、すべての希望を叶えることはなかなかできません。

そこで、希望をすべて洗い出し、譲れない順番に並べてみましょう。
ここで整理した条件は、転職活動のいたるところで役立ちます。

とくに転職サイトで求人を探す際は、希望度の高い順に絞り込んでいくと、見つかりやすくなりますよ。

情報収集をする

転職活動は情報収集が命といっても過言ではありません。
どんな方法で情報を集めればいいのかわからない方は、以下の方法を試してみてください。

情報収集の方法
  • 会社説明会に参加する
  • 企業ホームページを読む
  • 企業の方がやっているブログなどがあれば読んで見る
  • 周囲から評判を聞く
  • 企業口コミサイトを使って社風を調べる

このような手段を使って情報収集し、自分のライフプランに合う企業かどうかを検討しましょう。

転職するならどのタイミングがベスト?

いざ転職を決めても、結婚前と結婚後、どちらのタイミングで転職活動を始めたらいいのか悩んでしまいますよね。
それぞれにメリット・デメリットがあるので、比較しながら自分にあった転職タイミングをみつけてください。

結婚前に転職をする

 
メリット
  • 結婚後の希望にあわせた条件から仕事を選ぶことができる。
  • 出張や転勤、残業などを頼みやすいと考える企業もある。

独身女性のほうが、既婚女性に比べて働き方の選択肢が増えます。また、基本的には、年齢が若いほどポテンシャル採用の可能性がアップするので、転職を決めたら早く動くほうが、より有利でしょう。

 
デメリット
  • 新しい環境と新しい生活の両立が大変
  • 急な休暇が取得しづらい可能性がある

結婚すると引っ越しの手続きや、結婚式の準備などで平日に休みをもらうことも増えますが、有給が取れるのは入社の6か月後というのが一般的です。

入社6か月以内にたくさん休みを取る場合、欠勤扱いになる可能性があることを覚えておきましょう。

また、仕事とプライベートが同時に変わるのは、あなたにとって大きなストレスになることも。
パートナーの協力を得ながら新生活に慣れていけるよう、無理はしすぎないことが大切です。

結婚後に転職をする

 
メリット
  • 勤務条件の優先順位を立てやすい
  • 職場を選ぶ際の判断軸が明確

結婚後に転職する場合は、ライフスタイルや勤務条件の希望がある程度固まっているので、独身時代に比べて自身にとって働きやすい職場かどうかの判断がつきやすくなります。

 
デメリット
  • 出産の予定を気にする企業もある
  • ブランクを指摘されることがある
  • 条件に合う求人案件が見つからない可能性がある

法律が整備され、昔に比べれば結婚後も働きやすくなっているとはいえ、入社後すぐに産休・育休となってしまうと、特に中小企業などでは業務に支障が出てしまう会社もあるでしょう。
そのため、結婚をしていることで、出産の予定を気にしてしまう企業もあることは否めません。

また、結婚・出産を機に前の会社をやめ、ブランク期間がある場合、正社員での復職(転職)はハードルが高くなってきます。

さらに、結婚をすると会社に求める条件がしっかりと見えてくる分、企業求める希望が多くなりがちです。そうなると、自然と応募できる案件が少なくなります。

ただし、条件を見直して優先順位をつけ直しやすいのが結婚後の転職におけるメリットの一つです。条件を整理して自分にあう求人を見つけやすくしておくと安心ですね。

就業規則や労働協定に注意!

結婚前、結婚後それぞれに転職のメリットデメリットはありますが、出産が絡んでくる場合に注意したいのが就業規則や労働協定です。
実は、就業規則などの定めにより、入社から1年未満の社員に対して育児休暇の取得を拒否できる会社もあります。産前産後休暇と違い育児休暇にはそういった可能性もあることを覚えておきましょう。

女性が働きやすい会社を探す際の4つのポイント

結婚・出産を考えている女性が転職を成功させるには、あらかじめチェックしたほうが良いポイントが4つあります。
「こんなはずじゃなかった!」というミスマッチが起こらないよう、入社前にしっかり確認しましょう。

①残業や出張、休日の確認

残業や出張が多かったり、休日が夫や子供と異なると、家族とすれ違うことが多くなってしまいます。
もし家族と過ごす時間を優先したいのなら、チェックしておきたい項目ですね。

②産休・育休制度の取得実績があるか

入社予定の会社に前例があると、制度取得がスムーズにできる可能性が高くなります。 反対に前例がない場合は、申請が却下されてしまったり、揉めてしまうケースもあります。 (※法律では、産休は一定の条件を満たせば全ての雇用形態で制度取得が可能です。)

入社後のトラブルを防ぐためにも、産休・育休取得実績や、出産・育児に伴う退職率は、しっかり確認したいポイントです。

③時短勤務・育児短時間勤務が可能か

保育園や幼稚園のお迎えが必要な場合もあるでしょう。

一定の条件を満たした労働者であれば、子供が3歳に達するまで時短勤務が希望できます。
もし、3歳以降も延長を望んでいる場合は、小学校に入学するまで適用される、育児短時間勤務が認められるかを確認する必要があります。

④復帰後のキャリアプラン

復帰後のスキルアップやキャリアアップも気になるところです。 産休・育休から復帰している女性社員がいる場合には、現在の働き方や、社内での事例などを質問してみましょう。

結婚前や既婚の女性が面接に行ったとき

面接は、求職者と企業がお互いに考えをすり合わせる場です。
ここでは、採用担当者が気にする(不安に感じている)項目を知り、その懸念を払拭するためにはどうアピールすればいいのかを、それぞれ紹介します。

企業が気にしていること

まずは企業側の視点から見ていきましょう。

求職者の将来設計が気になる

一般論として、人事が結婚を控えている女性や既婚女性を面接する場合、「採用後短期間で産休・産休に入ってしまわないか」を、心配することが多くあります。
採用してすぐに長期休暇に入ってしまうと、企業側には以下のようなリスクが発生してしまいます。

企業側のリスク例
  • 再度代替のスタッフを入れ、教育を施す必要がある
  • 社会保険などの手続きが発生する
  • 保育園の確保ができない場合、育児休業延長を申し入れられる可能性がある

上記のようなリスクがあるため、結婚の予定がない女性に比べると、結婚の予定がある方や既婚女性の採用には慎重になるケースが多いと考えられます。

労働時間に対する認識が気になる

クライアントの時間に合わせる必要がある営業などの職種に応募したい場合、たとえば「早く帰宅して家事や育児をしたい」などの希望がある求職者に対して、目立ったスキルや経験がない場合、採用は難しい判断をすることがあります。

反対に、管理職候補、技術職(高いスキルを会社が買っているパターン)や、 事務職(もともとワークライフバランスに訴求している)などは、比較的寛容な場合が多いです。

転勤ができるかどうか気になる

求職者の方に家庭がある場合、転勤辞令が原因で退職するという可能性も少なくありません。人事が懸念するポイントの中でも特にデリケートなものです。

面接で「転勤ができるかどうか」を質問されたら、転勤不可である場合も含め、自身の考えを正直に答えて大丈夫ですよ。

結婚前や既婚の女性が面接でアピールできること

結婚前や既婚という事実も、ポジティブに変換することで、企業側の抱える不安を払拭することができます。

アピール例を4つあげてみますね。

結婚したことをきっかけにマネジメント力が上がった

これは既婚の場合に有効なアピールポイントですが、前職までの成果の裏付けに家庭の存在があると、評価がアップすることも。

面接官を任される方は、マネジメント経験のある方(多角的な視点を持っている方)である場合が多いです。

そのため、「結婚してから家庭をもつ方の気持ちがわかるようになり、以前よりも視野を広く持ってマネジメントができるようになった」などのアピールに、共感してくれる面接官もいるでしょう。

家族の理解やサポートがある

「夫が育児に理解があるので、残業など可能」
「子供の熱が出ても実家の母が面倒を見てくれる」

このように家族の理解やサポートなど、長くしっかり働き続けることができるという後ろ盾があると、企業側に安心感を与えることができます。

また、「家が近い」なども通勤時間の短縮になるので、好感度の高い要素になります。

家族という守るべき存在

パートナーやお子様がいらっしゃる方は、「家族を養うという姿勢」が 評価につながることもあります。

企業側が一番心配しているのは、早期離脱です。早期離脱されると、教育の工数も、そのための費用もかかってしまうからです。

その懸念事項に対して、「家族という守るべき存在があるからこそ、簡単には仕事を辞めない」などアピールとして利用する事もできます。

将来のビジョンを話す

まだ結婚をしていない場合は、上記がなかなかアピールしにくい場合もあるでしょう。
そういった女性や、既婚者でもキャリアアップを考えている方は、入社後のビジョンや、やりたいことなど、意欲を伝えるのが有効です。

「結婚後も変わらず働きたい」
「出産後もキャリアを積んでゆくゆくは管理職などにチャレンジしたい」

そのためにこれまで学んできたことや、現在勉強していることなどを伝えて、根拠のあるやる気を具体的にアピールできるといいですね。

面接での逆質問について

面接の最後にある逆質問ですが、この時間を利用して、情報を集めることが重要です。 ただ、聞かない方が良い質問もありますので、注意が必要です。

 
質問しても良いこと
  • 従業員の男女比率
  • 産休・育休制度の取得・復帰実績
  • 復帰後のキャリアプラン
 
質問しないほうが良いこと
  • 時短勤務可能かどうか
  • 残業や出張の有無

「質問しない方が良いこと」に分類される内容でも、企業側が募集内容に訴求ポイントとして記載している場合や、明確にプラスの理由を伝えられる場合は、聞いても大丈夫なこともあります。

いずれもセンシティブな内容になるので、選考段階の1次面接・2次面接で尋ねるよりも、 内定後の条件面談のタイミングで質問するのが無難ですよ。

まとめ

女性の転職は、状況にあわせて複合的に判断しなくてはいけないことも多く、 選択肢が増えるほど、考える要素が増えて大変ですよね。

判断基準に迷ってしまった時は、あなたらしく働くために「なにが大切か」「なにを優先したいか」で決めるといいかもしれません。

この記事を参考に、あなたにとって働きやすい環境を選べることを祈っています。

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